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代表候補93%が延期希望 米オリパラ委がアンケート

 米国オリンピック・パラリンピック委員会(USOPC)は23日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて東京五輪・パラリンピックの代表候補選手に行ったアンケート結果を公表した。7月24日に開幕できない場合の対応については、約93%が延期を求め、中止を望んだのは7%だった。同委員会は「延期が最も成功を期待できる道筋だと明らかになった」と結論を出した。

 4000人を対象とし、1780人以上が回答した。感染拡大でトレーニングが大きく影響を受けた、または全くできていないと答えたのは65%。影響がないとしたのは1割に満たなかった。現状で予定通り開催された場合は68%が「公平な大会にならない」と懸念した。(共同)

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