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東京五輪会期の迅速な決定に好意的 国内のスポーツ団体など

日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長=東京都新宿区(撮影・蔵賢斗)
日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長=東京都新宿区(撮影・蔵賢斗)

 東京五輪の来年7月23日開幕が決まり、スポーツ関係団体からは30日、強化計画の目標設定が明確となったことを好意的に受け止める声が多く出た。日本オリンピック委員会(JOC)の山下泰裕会長は「新たな道のりが始まる。スポーツの魅力や価値をさらに高める取り組みをしていきたい」とコメントを出した。

 金メダルが期待される全日本空手道連盟の香川政夫選手強化委員長は「地力をつけて、やるべきことをやって本番に臨む十分な期間が確保できた」と前向きに捉えた。日本卓球協会の宮崎義仁強化本部長も「調整がやりやすくなった。早めに決めてもらいありがたい」と歓迎した。

 日本セーリング連盟の斎藤渉強化委員長は、夏開催に向けて会場の気象条件などを研究してきただけに「これまで集めたデータを生かせる」と、ほっとした様子。日本陸連の尾県貢専務理事は、陸上の五輪出場資格獲得の仕組みについて「それほど大きな変化はないのでは。(国内の)選考をよりよい形でできると思う」との認識を示した。

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