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【主張】東京五輪 総力挙げ来夏へ再始動を

 新型コロナウイルスの感染拡大で延期となった東京五輪が、来年7月23日開幕、8月8日閉幕に決まった。パラリンピックは8月24日から9月5日まで行われる。当初の計画からほぼ1年後にスライドさせた形だ。

 暑さ対策として、春開幕の「サクラ五輪」を推す声もあった。しかし、世界的なウイルス禍の収束は、まだ見通せない。夏開催としたのは冷静な判断だろう。

 観客の動員、学生の参加が見込めるボランティアの確保、輸送計画など、これまでの開催準備をほぼそのまま生かせる。現時点で取り得る最善の策といえる。

 アスリートの間には「課題克服の時間が得られた」といった、好意的な反応が広がっている。汗を流す目的が明確になったことは、スポーツ界にも、社会にも大きな意味がある。ウイルス禍を抑え込むという意識を、国民一人一人が共有する契機としたい。

 43ある競技会場のうち既存施設を使う25会場は、来夏の予約が入っているところが多い。東京五輪のために再び確保するため、補償金の発生も懸念される。

 しかし、「1年延期」の最大の障害とみられた陸上と水泳の世界選手権について、世界陸連はいち早く日程変更の姿勢を打ち出し、国際水泳連盟も東京五輪優先の考えを示している。

 国を挙げた五輪として、施設の管理者や関係機関は、前向きな対応をみせてほしい。国際オリンピック委員会(IOC)との費用分担について、大会組織委員会も強い姿勢で交渉に臨むべきだ。

 五輪開催の大前提は、ウイルスの感染が世界的に収束していることだ。聖火リレーが来春にスタートすることを考えれば、国内の感染状況はその頃までに沈静化させなければならない。

 ワクチンや治療薬の開発で、日本が世界を先導する責任を担っているのはもちろんだが、国民一人一人の協力も欠かせない。外出自粛要請などをめぐる対応では、広く理解が得られているとは言い難い。アスリートたちは感染防止の模範を示し、それぞれの言葉で協力を呼び掛けてほしい。

 IOCのバッハ会長は「東京大会はトンネルの終わりを告げる光となるだろう」と語った。出口は必ずある。いまは日本の総力を傾け、その先に待つ光を目指すときではないか。

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